組織のセキュリティリテラシーを強化し
同時にサイバー人材育成とコスト削減を
一気に全て実現させる独自のノウハウをお伝えいたします
サイバー攻撃の被害は拡大傾向
クラウドサービスやスマートフォンが事業活動に浸透し、ショートメッセージを含むメールやWeb、SNSなどを利用した新たな脅威が拡大しています。フィッシング攻撃だけでも２０２３年で、すでに約１５００社以上の企業がフィッシング攻撃の被害を受けたと報告。もちろんこれは氷山の一角に過ぎません。
２０２２年の調査によると、日本の企業の約４０%が過去にフィッシング攻撃の被害にあったとされています。実はこの数字、世界平均の３０%よりも高いことをご存知でしょうか。この調査結果から、日本は世界から”フィッシング攻撃の被害に遭いやすい国である”と認識されているのです。
またユーザーの行動を分析し、人間が作成したコンテンツと見分けがつかないほど精巧なコンテンツを短時間に生み出す「生成系AI」がすでに攻撃者に利用されており、新たな脅威に対応できるかどうかが企業活動の継続を左右する大きな課題となっています。
単なるリスク対策にとどまらず、企業競争力強化の観点からも新たな脅威に対応できる人材への投資が重要視されており、事業継続のみならず成長し続ける企業であるために求められているのです。
新たな脅威に立ち向かうためにに必要な７つの能力
では、どうすればいいのか。
それは新たな脅威に立ち向かうために必要な、７つの能力を身に付けることが必要があります
残念ながら、どれだけコストをかけてシステムを強化しても、ヒトや組織がこの７つの能力を身に付けない限り、新たな脅威に対応することは不可能です。
なぜ、セキュリティ対策に年間数億単位のコストをかけている企業ですら被害にあっているのか。その理由をお伝えします。
７つの能力を総合的に鍛える環境
従来の標的型攻撃メール訓練は、新たな脅威に対抗するために最も効果のある優れた手段の一つです。しかし、ただ訓練をするだけでは、あまり効果があるとはいえません。
なぜなら訓練そのものは、現状を把握するための手段の一つに過ぎないからです。
訓練をして分かることは、ただそこに”おおきなセキュリティホールがある”という目を覆いたくなるような現実だけなのです。
しかし、残念ながら多くの企業が、この顕在化した問題にたいして効果的な対策を実施することができず、日々発生するトラブルに追われてしまっています。大きな問題が発生する前には、かならず小さな問題が複数起きているものです。
本質的な対応できるかどうかが明暗を分けるといっても過言ではありません。
顕在化した問題に対処する本質的なノウハウを手に入れ、有事が発生するよりも前に組織的な能力を身に付けることが重要です。
しかし、これらを総合的に身に付けられる場は、ほとんどありませんでした。
そこでこれらの問題を解決するために本講座の提供を開始いたしました。
真に効果のある標的型攻撃訓練を実施したいあなたへ
個別相談会では、そのノウハウをお伝えさせていただきます。
以下の方は本講座には
向きませんのでご注意ください
✕ 過去に訓練をしたことがない、または今後する予定がない
✕ 現状の訓練の質や量で適正と考えている
✕ 訓練すればするほど経営陣や従業員から感謝されている
✕ 訓練にかけているコストと効果が適正と判断している
逆に以下に該当する方には
最適な講座です
◎ 過去に訓練をしたことがあるか、実施する予定がある
◎ 従来より訓練の質と量をあげる必要性がある
◎ 訓練すればするほど経営陣や従業員から不満の声がきこえてくる
◎ 訓練の質や費用対効果が適切ではないか効果測定に課題がある
講師プロフィール
伊藤和也（いとうかずや）
Volta Networks(株) 代表取締役社長 IT経営戦略コンサルタント
企業の「情報システム×ヒト」の課題を解決しビジネスを黒字化させる専門家。
インフラ系SIerにてシステムの設計構築やコンサルティング等を経験したあと、国内大手ソフトウェアベンダーにてIT戦略策定や事業継続計画（IT-BCP）、ISMS、CSIRTチームの立上げやサイバーセキュリティ対策に従事。その後、独立。
「IT課題は事業継続とビジネスの成長に影響する経営課題」
現場で威力を発揮する実践的で費用対効果の優れたノウハウや、これまでのスキルと経験を武器に、企業のIT-BCPやIT人材育成など「情報システム×ヒト」の課題を解決し、ビジネスの成長に貢献。
「企業活動と情報システム、そしてそれを支える人を支援することが、日本社会の成長と発展に繋がる」を信念に日々奔走中。
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